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韓国マスコミが日本製品不買運動がセルフ制裁であると認めるような記事を書いています。これ韓国人が見たら激怒しそうですが、、、。
目次
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記事「長期化する日本製品不買運動の影」より
記事をざっくりとまとめると以下のような感じ。
記事タイトル:長期化する日本製品不買運動の影
<記事をざっくりまとめてみると>
参考元:長期化する日本製品不買運動の影(中央日報2019年9月19日) |
韓国の日本製品不買運動はセルフ制裁
韓国の日本製品不買運動がセルフ制裁になることは当サイトや他の韓国関連サイトでさんざん言われてきたことです。それを韓国マスコミもようやく具体的に報じるようになりました。
そりゃそうですよね。日本製品を販売しているのは韓国人。販売できなくなったら韓国人の雇用が失われる。だから通常は外国企業の誘致も進めるのは世界共通。特に韓国のように雇用が無い状況では外国からの投資や企業誘致が必須と言えます。
それなのに不買運動をして日本企業を追い出そうとしているとか、経済が悪くなっている状況であり得ない選択。当たり前のように雇用が失われ景気が悪くなる可能性が高い。そしてその雇用が抜けた穴を訳の分からない政府雇用のアルバイトで穴埋めという悪いサイクル。日本不買運動でおかしなことになると韓国のマスコミはどんどん報じるべきなのです。
でも韓国では韓国マスコミがそのアタリマエのことができない。韓国マスコミが日本製品不買運動がセルフ制裁になっていると報じることができないのは韓国の国民性が考えられます。
韓国の人は自分が間違っていると絶対に認めたがらない傾向にあるからです。これは韓国の知人に対しても注意したいところ。間違いをそのまま指摘するとありとあらゆる言い訳をして自己弁護します。この辺り争いを好まず自分に非がなくても引き下がる日本人とはかなり違う。
これは韓国人同士でも同じでしてマスコミに韓国国民の行動がおかしいと指摘されると烈火のごとく怒ることでしょう。だからマスコミも気兼ねしてそのまま指摘することは困難。なので少し回り道をして今回のような報道になります。
「日本の「経済挑発」に対する国民の「応戦意志」を確認したという意味はあるが、意図せず被害を受けている国民も続出している」という表現はまさにそれで、「国民のやっていることは正しいけど被害を受けている国民もいるよ」と回りくどく伝えているわけです。「批判しているわけではないよ、批判しているわけではないけど被害受けている国民もいるからちょっと考えたほうがいいんじゃない?」みたいな表現ですね。
この辺り日韓関係や日米関係の話になると保守系のマスコミはかなり苦労している印象。率直な理論展開できないので、おそろしく回りくどい話になっていることが多いです。
そうそう、もちろん政府からの圧力もありますね。ありのままを報じると韓国国民だけでなく政府も激怒します。
韓国の反応
韓国語の記事が見つからず、、、。もしかしたら同じ内容の記事がないのかもしれないしあるとしてもタイトルが違うと思います。
もし記事が見つかったら韓国の反応もチェックしてまとめますね。
まとめ
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