アルゼンチンメディアが日本海を東海表記⇒山田宏議員、外務省からの抗議で日本海に！

アルゼンチンメディアが韓国の抗議で日本海の表記をを東海表記に変更しました。しかしながらそれをネット民からの指摘で確認した山田宏議員からの要請で外務省からアルゼンチンに情報を伝達。すぐに日本海表記に戻ったようです。

ではその一連の流れを見ていきましょう。

アルゼンチンメディア、「日本海」を「東海」に修正…韓国訪れたアルゼンチン記者らが役割

アルゼンチンメディアが韓国からの抗議で「日本海」を「東海」に表記を変更しました。

韓国メディアがそれを喜々として報道しています。

最近アルゼンチンメディアが韓半島（朝鮮半島）関連記事の「日本海」表記を相次いで「東海」に修正した。

（参考：アルゼンチンメディア、「日本海」を「東海」に修正…韓国訪れたアルゼンチン記者らが役割（中央日報2019年12月12日））

これをネット民が知ることになり自民党の山田宏議員にも伝わりました。山田宏議員は即座に外務省に情報を伝え、外務省も即座に対応に取り掛かっていることが分かります。

情報提供ありがとうございます。早速外務省に伝え、外務省も既に情報収集と対応に取り掛かっています。また報告いたします。 https://t.co/HMoYRY3BWf

— 山田宏 自民党参議院議員 (@yamazogaikuzo) December 12, 2019

即座にアルゼンチンメディアは修正

外務省からアルゼンチンに状況確認の連絡が届いたのか、翌日にはアルゼンチンメディアは即座に「東海」から「日本海」に表記を修正したようです。

ご報告。アルゼンチンの日本大使館より「バエ・ネゴシウス紙」にしっかり説明を行い理解を得て、日本海単独表記に戻りました。https://t.co/8PXk50kqfL
この部分です。→
El jueves pasado, Corea del Norte disparó dos proyectiles hacia el Mar del Japón mediante

ご指摘に感謝いたします。 https://t.co/HMoYRY3BWf

— 山田宏 自民党参議院議員 (@yamazogaikuzo) December 13, 2019

まだ週刊誌などには東海表記が残っているという指摘もあり油断はできませんが日本からアルゼンチンへの情報伝達はしっかりと継続していただきたいところです。

世界における日本海表記

世界における日本海表記は韓国側の抗議が相次ぎ、東海との併記が増えてきている現状です。

日本としてはしっかりと抗議しないと日本海という古来からの呼称が世界から消えてしまう可能性もあります。

2000年の時点では97%の国で日本海単独表記だったのに、2009年には東海表記が28%にも増えているという情報もあります。2019年現在では更に東海表記の割合は増えている可能性があります。

２０００年の日本側調査では世界の地図の９７％以上が日本海の単独表記だったのに対し、０９年の韓国側調査では東海の併記が約２８％に達した

引用元：「日本海」表記支持表明、６割弱にとどまる　外務省１９５カ国調査（産経新聞2017年8月4日）

韓国に対抗するために必要な抗議

今回の抗議の件を受けて、日本人の中には「そこまでしなくても」と考える人もいるかもしれません。

しかしながらその考えは甘いと言わざる得ないでしょう。

実際に日本はこういったところで過去に韓国に譲歩してきました。しかしながら、それで日韓友好になるどころか韓国では様々な嘘が蔓延し、更にはそれを韓国は海外に発信、日本への攻撃材料にしています。慰安婦像を世界中に建てようとする異常な動きなどがそれです。

そしてその海外に設置が進んでいる慰安婦には「数十万の女性が性奴隷としてひどい仕打ちを受けた」などの嘘の表記がしてあるのです。

（反日種族主義にもあるように実際の数字は3000人程度と思われます。もちろん性奴隷ではありません。兵士よりも高額な報酬をもらって裕福な生活をしていたという記録があります）

そういった嘘の情報を受けて諸外国で日本人はひどい民族と思う人も出てくる可能性があります（実際にアメリカなどではこういった韓国の嘘で子供が肩身の狭い思いをしているという情報も）。

今回も嘘を放置していたら世界中の表記で日本海が無くなってしまう可能性もあります。場合によっては海外にいる日本人がいわれのない迫害を受ける可能性もあります。

反論すべきところはきっちろと反論する。特に諸外国に対してはしっかりと正しい情報を伝えていく必要があります。

それが韓国に対する外交で一番重要なことだと言えるでしょう。他の国ならばともかく韓国にだけは絶対に譲歩してはいけません。

今回は山田宏議員やその他にも尽力した議員、そして外務省の方、現地スタッフなどのファインプレーと言えるでしょう。今後とも頑張って欲しいところです。

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